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American Culture and Globalization Online Lecture

第19回 Americanization & Globalization

 今週のテーマはメディアとグローバル化。内容に入る前に、英語のレッスンから。

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Mediaという単語は、日本語でそのまま「メディア」というように、とても親しみのある単語ではないでしょうか。しかし英語を話す上で、ミスの多い単語でもあります。MediaはMediumという単語の複数形。したがって、Media is...とかMedia influences...というのは、文法的に誤っています。これと似た単語には、Dataがあります。Dataも複数形ですから、「データが示すように」はData showであり、Data showsではありません。これはネイティブスピーカでもよく犯す間違い。アメリカ人の大学生にライティングの授業を教えると、ほぼ全員が間違って書きます。
  lecture19_2.gifさて、メディアの話に戻しましょう。世界的にメディアはOligopolyにあります。Monopolyという言葉は皆さんご存知でしょう。ゲームにもなっている名前ですが、Mono =単独が示すように、独占状態でMonopolyといいます。寡占はOligopoly。少数の企業が市場をほぼ独占している状況です。世界的にメディア市場はこの状態にあります。
 アメリカの例を考えると、Time Warner、Disney、CBSなど全部で6つの企業(Media giantsと呼ばれています)が寡占状況を作り出しています。それにはいくつかの問題があるとされています。 lecture19_4.gif1つ目はメディアの独立性。例えばアメリカのTVチャンネルにABCがあります。質の高いニュースを提供しています。しかしABCはDisneyの傘下にあります。その状況で、いったいABCのニュースは親会社のDisneyについて正確な情報を視聴者に届けることができるでしょうか? つまり、もしもDisneyに関するニュースがDisneyの株価に悪影響を及ぼす可能性があるとしたら、ABCはどれだけ積極的に情報を提供できるでしょうか? 同じことがTime Warnerにも言えます。CNNは日本でも有名ですが、親会社はTime Warner。この会社は、有名なTime誌も傘下にしています。これらの世界的メディアが、Time Warner社に関する情報を適切に提供できないとしたら、それは問題でしょう。様々な方法で、そのようなことが起こらないように措置がとられいますが、それでも多くの人が警鐘を鳴らしています。
  lecture19_5.gif次に考えられるのが、メディアのバイアスです。FOXは例えば保守派であるという批判がされています。特にここ10年ほどは、FOX Newsがブッシュ前大統領の政策を支持し、CNNなどが民主党の意見を支持するという構図が非常に明確でした。あまりに偏った視点はメディアとして不適切ではないかという議論がされ、少しずつその傾向を修正しようとされていますが、それでも少しニュースを見れば、相変わらずの構図はすぐに見て取れます。
  lecture19_6.gifまた、もしもABCのジャーナリストがDisneyにとってマイナスのニュースをレポートできないような状況があったとすれば、それはジャーナリストの自由の権利に関わる問題です。この点も懸念されています。
  lecture19_7.gif今後どのような方向に進むかは、まだわかりません。しかしYouTubeなどのメディアの影響が大きくなっていることは確か。だからといって、Media Giantsの影響が落ちているわけではありません。今度はインターネット上の世界で寡占状況が起きようとしているのですから。しかし、賢い視聴者としては、メディアの世界がどのような状況にあるか知っておくことは必要です。


第18回 Americanization & Globalization

 最高気温が10度に達しないこともあるミシガンからです。最低気温はまだ氷点下にこそなっていませんが、1度や2度の日もあります。今週は少し暖かいようですが、1ヶ月もすれば、朝目を覚ますと氷点下、ということもあるでしょう。
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今週はAnti-Americanismをベースにグローバル化を考えてみます。Anti-Americanismとは反米感情。なぜこのような感情が起こるのかを考察することで、どのようなグローバル化が一般に望ましいとされているのか、考えてみます。
lecture18_1.gif Anti-Americanismにはいくつかのケースがあります。1つ目は経済的なもの。アメリカの経済が非常に強力であるために他国はその影響を受けるばかりで、不平等だという考えです。日本の1990年代はLost Decadeと呼ばれますが、1980年代は、経済的要因による反日感情がアメリカで非常に強くありました。これは日本の経済が好調で、例えばマンハッタンの一等地に日本企業が土地を買ったり、有名な画家の絵画を入札したり、もしくは日本の自動車産業がアメリカの自動車産業を圧迫したりするという、経済的なものです。
lecture18_2.gif 次に考えられるのが、政治的なもの。これはしばしば軍力と関係があります。例えば、アメリカが中東で行う戦闘活動が反米感情を引き起こしていることは、疑いの余地がないでしょう。
lecture18_3.gif しかし文化的な要因もあります。例えば非常に急速なグローバル化によって、2週間前に言及したJose Boveのようなケースが生まれます。突然大きなグローバル化の波に飲み込まれると、これまでの生活が脅かされ、抵抗したくなるのは理解できます。例えば海外のスーパーマーケット大手が日本市場に参入したとき、多くの消費者は戸惑いました。
lecture18_4.gif また、一方的なグローバル化で、受け入れ側の文化に適応する意志のないグローバル化も、抵抗を受けます。例えばマクドナルドが照り焼き風味のハンバーガーを販売しなかったり、アメリカと同じサイズの飲み物だけをサービスしたりすれば、それはビジネスに失敗するだけではなく、企業が「ただアメリカの商品を日本に持ち込むだけの企業」と見られてしまいます。地元への適応も非常に重要です。 lecture18_5.gif


第17回 Americanization & Globalization

 今週のテーマはSlow foodです。

lecture17_1.gif▶ 第17回のレクチャーはこちらにアクセスしてください。  Fast food(ファーストフード)はきっと皆さんご存知でしょう。しばしジャンクフードと同一視されがちですが、きっと複数のファーストフードブランドを挙げることができるのではないでしょうか? またファーストフードと聞くと、「ハンバーガー」のイメージが強いですが、実際にはイタリア料理やサンドイッチ、中華料理屋、日本食などのファーストフードも存在します。言い換えれば、時間を掛けずに済ませられる食事のことですね。
  lecture17_2.gifアメリカの統計によると、約半数の人が週に1度はファーストフードを口にするといいます。週に2回以上の人も結構な数。中には、毎日自動車通勤中に朝食をファーストフードで済ませる、という人もいます。日本でも、ファーストフードで昼食を済ませるということも多いのではないでしょうか? 自宅からお弁当を持っていくのではなく、コンビニなどでお弁当を購入するのもファーストフードに当てはまります。そう考えると、多分多くの人が想像以上にファーストフードを消費しているのではないでしょうか? 
 ファーストフードは非常にアメリカに典型的なものです。多くの場合ベルトコンベア式に料理(組み立て)が行われます。McDonalizationのレクチャーでも話をしましたが、質より量に焦点が当てられ、Predictabilityが重要視されます。これがグローバル化の波に乗って、世界中に進出しました。もちろんそれを歓迎する動きもありました。例えばマクドナルドは世界のあちらこちらにありますね。健康志向の人々などからは嫌がられる存在ではありますが、それでもその世界的な存在感は否定できません。
  lecture17_3.gifしかし必ずしもすべての人がファーストフードを歓迎したわけではありません。Jose Boveの例をレクチャーでは挙げますが、彼はフランス人で有名な活動家です。1999年にフランスのある小さな街にマクドナルドのフランチャイズが出店することを知り、それを阻止すべく実力行使に出たことで、非常に有名になりました。また1980年代に始まったSlow food movementは、ただゆっくりと食事をするのではなく、伝統的な食事や地域性に飛んだ食事文化の保護を目的としています。
  lecture17_4.gifこれらの例から学ぶことができるのは、グローバル化を成功させるには一方通行では不十分ということ。文化の送り主と受け取り側が新しいグローバル文化を生み出すことが重要です。Globalizationに対するAnti-globalizationは現実性や生産性にかけますが、Alternative ideasを模索することは決して誤ったことではないでしょう。どのようなGlobalizationの形が望まれるのかを考えてみるのも面白いものです。


第16回 Americanization & Globalization

 先週に引き続いて、今週も国際ビジネスがテーマです。まず最初に、国際ビジネスの定義づけから行いましょう。今回のレクチャーではWhereとWhoに焦点を当てています。つまり、まずはどこでビジネスが行われているのか。日本人にとって、海外で行われるビジネスは国際ビジネスですね。同時に、日本国内で行われる仕事であっても、各国から人が集まっている共同プロジェクトなどは、やはり国際ビジネスとみなすことができます。

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国際ビジネスだけではなく、ビジネスの席ではConflictが発生します。これは異なる目的を追求している場合が1つ考えられます。例えば、とにかく利益の追求を行うのか、それとも社会的責任を果たすプログラムやメッセージを重視するのか。もしくは、買い手と売り手では、できるだけ高く売ろうとする売り手と、できるだけ安く買おうとする買い手の間に、明確な違いが生まれます。それによって、Conflictが生まれます。しかしそれだけではありません。例えば、同じ目的のためにビジネスをする場合でも、対立や誤解は生じます。これはなぜでしょうか?

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特に国際ビジネスにおいて、「勘違い」がその原因となることが多いようです。私は会議通訳者として様々な国際会議やビジネス会議、交渉の席に参加してきました。ある意味、通訳者と言う第3者の立場で落ち着いて物事を観察しているからこそ、単純な勘違いや前提条件のすりあわせミスが原因で、誤解や対立が生まれていることに気づくことが少なくありません。

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例えば勘違いは、文化的なものがあります。簡単な例で考えて見ましょう。友達を家に招待したときに、「もうこんな時間ですね。遅くなってしまいました。」と言って、相手に「もう遅いので、お開きにしましょう」と伝えようとするかもしれません。しかし相手がそのメッセージを間違って理解し、「こんな時間なので、我が家で1晩過ごしてください」と思い込んだらどうでしょうか? これは極端な例ですが、「A rolling stone gathers no moss.」ということわざがアメリカとイギリスで違うのと同じように、1つの言葉が違って理解されることは珍しくはありません。

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このような誤解のリスクを減らすには、とにかく確認することが大切です。国際ビジネスでその重要性は明らかです。相手の言っていることをきちんと自分が理解しているか、確認しましょう。これは外国語が得意だから大丈夫、という問題ではありません。同時に、どれだけ流暢に外国語で自分の考えを表現できても、相手にその真意が伝わっていることを確認することも大切です。「考えてみます」「話し合ってみます」と日本人が言う場合と、Let me think about itやWe will discuss itが持つ英語の意味合いは違います。あやふやなままで会議を終わらせると、その場はしのいでも、必ずどこかで辛くなります。


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第15回 Americanization & Globalization

 前回のレクチャーは本筋から少しそれて、日米文化比較を行いました。しかし今回はまたグローバリゼーションのレクチャーに戻ります。今週のテーマはビジネス。ビジネスにおいて、グローバル化がどう起きているか考えてみます。

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  lecture15_1.gifそもそも、ビジネスのグローバル化とは、世界的に有名な大企業に勤める人々だけの問題ではありません。確かに、世界的企業に勤める人々は頻繁に海外とのやり取りを経験していることも確かでしょう。しかしより規模の小さな企業であっても、海外の取引先を持っていたり、消費者は外国にいるということもあります。また、外国為替市場の状況に影響を受けたり、原油価格の変化に影響を受けたりすることもあります。ですから、グローバル化の影響はどの企業にもあります。そして、消費者にとっても、同じようにグローバル化の影響はあります。つい最近は土用の丑でしたが、「やや高価な国産のうなぎにするか、それとも少し休めの外国産にするか」と悩んだ人もいるでしょう。もしくは「外国の自動車を買いたいけど、やっぱり日本メーカーがいいかな?」と悩む人もいるかもしれません。また、日本ブランドの電気製品といっても、その部品の多くが海外生産ということもあります。
  lecture15_2.gif このように、誰もがグローバル化の影響を受けるときには、「グローバル・スタンダード(世界基準)」という言葉が頻繁に使われます。世界ビジネスでその基準となるのは日本のやり方か、アメリカのやり方か、それともどこか他のビジネスモデルなのか? この点を今週は考えたいと思います。
  lecture15_3.gif まずはアメリカのビジネススタイルから。例えば組み立てライン(流れ作業)はFordismといわれるように、アメリカのFord社が非常に大きな影響を与えたものとされています。これは人間の作業を非常に単純化し、その反面仕事の効率はそれまでのスタイルより向上したとされています。また、とにかく数字で業務の効率性を判断し、その数字をいかに向上させるかを考えるのも、非常にアメリカ的とされます。CSR(Corporate Social Responsibility)という考えは日本には古くからありましたが、このような言葉はアメリカが発信地ですね。
  lecture15_4.gif 日本流のビジネススタイルで有名なのは、TPS(Toyota Production System)です。日本が発祥の地であるのを示すのは、その名前だけではなく、Andon、KaizenなどTPSで使われる英語の表現が日本語の言葉(行灯や改善)をそのまま使っていることからもわかります。また、人を尊重するビジネスというのは、日本の流れに沿っているといえるでしょう。ただ数字にとらわれるのではなく、数字には見えないビジネスの価値を認めるのは日本的です。
  lecture15_5.gif 同じように、日本やアメリカだけではなく、各国にそれぞれ特徴的なビジネスの行い方があります。それでは国際ビジネスでスタンダードを見出すとしたら、どうすればよいのでしょうか? その答えは簡単なものではなく、業種や各企業の力関係によるものも大きいのが現実です。そしてスタンダードが世界に1つしかないのか、それとも複数共存が可能なのかも、その状況しだいでしょう。しかし私が通訳者として様々な会議に参加し感じたのは、Recognition、Appreciation、Respectといったキーワードで示される内容が、成功するビジネスモデルにつながるということ。これはお客さんに対してだけではなく、同僚や上司、部下に対しても同じです。ビジネスがお金のやり取りではなく、人と人のやり取りと本当の意味で気づくだけでも、それは価値のあることでしょう。

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プロフィール

木内裕也

木内 裕也さん
フリーランス会議・放送通訳者。 長野オリンピックでの語学ボランティア経験をきっかけに通訳者を目指す。 大学2年次に同時通訳デビュー、卒業後はフリーランス会議・放送通訳者として活躍。 上智大学にて通訳講座の教鞭を執った後、ミシガン州立大学(MSU)にて研究の傍らMSU学部レベルの授業を担当、2009年5月に博士号を取得。翻訳書籍に、「24時間全部幸福にしよう」、「今日を始める160の名言」、「組織を救うモティベイター・マネジメント」、「マイ・ドリーム- バラク・オバマ自伝」がある。アメリカサッカープロリーグ審判員、救急救命士資格保持。