スポーツ大会で常に話題になるのがドーピング。ドーピングをしていなくても、ドーピングの検査は大会で行われますから、それだけで話題になります。今回はドーピングに関する用語をおさらいしましょう。

まず、そもそもドーピングの基本的なルールは、WADAと略される世界ドーピング防止機構（World Anti-Doping Agency）が統括組織です。WADAが定めた、国や競技に関わらず、あらゆるスポーツを対象にした統一ルールがWorld Anti-Doping Code（WADC）です。Codeと略して呼ばれることもあります。私達がドーピングと口にする時に意味しているのは、このWADC、世界ドーピング防止規定のこと。日本ではJADA（Japan Anti-Doping Agency；日本アンチ・ドーピング機構）が統括しています。このような各国レベルのドーピング防止機関はNADO（National Anti-Doping Organizations）と呼ばれます。こう考えると、アンチ・ドーピングやドーピング防止ははAnti-dopingという英語表記が一般的に使われていることがわかるでしょう。

ドーピングについては、UNESCOも関わっています。UNESCOは「スポーツにおけるドーピングの防止に関する国際規約」（International Convention against Doping in Sports）を定め、各国政府と協力しています。また、WADAやNADOは法的機関やInterpolなどとも協力して、ドーピングをスポーツの問題だけではなく、法的な問題として捉える姿勢も見せています。

ドーピング・コントロールと日本語でもカタカナで呼ばれることがある通り、Doping Controlは検査対象となる選手の選定から、実際の分析、そして聴聞会などすべてのプロセスの総称です。対象となる選手は事前に通告されることもありますが、「抜き打ち」（No advance notice）で行われることが多いです。その際、選手への通知から検体（Sample）提供まで、常に付添人が付きます。禁止リストはProhibited List、禁止方法はProhibited Method、禁止物質はProhibited Substanceです。

ドーピング検査でもしも規則違反（Violations）があった場合、様々な影響があります。一定期間に渡って競技やその他の活動への参加が禁止される「資格剥奪」（Ineligibility）、暫定的に競技や活動ができなくなる「暫定的資格停止」（Provisional suspension）、競技結果が無効になる「失効」（Disqualification）などです。しかし違反があったからといって、全てが選手の責任とは限りません。「無過失または不注意」（No fault or negligence）や「重い過失又は不注意がない状態」（No significant fault or negligence）といった立証が行われることもあります。